老人ホームへの入居を考えているものの入居するための条件がわからず、自分が入居できるのか不安に感じている方は少なくないでしょう。老人ホームの詳細な入居条件は施設ごとに異なりますが、チェックされる事項はおおよそ決まっているものです。そこで今回は老人ホームに入居する際に求められる主な条件について解説していきます。基本的な条件を確認して、ご自身が入居条件を満たしているか確認していきましょう。
老人ホームの主な入居条件
老人ホームへの入居条件としてチェックされる主な事項としては、年齢、要介護度、必要な医療ケア、保証人や身元引受人の有無、資産や収入などが挙げられます。以下、これらの条件についてより詳しく解説していきます。
年齢
入居対象となる年齢は老人ホーム入居を検討する際にまずチェックしておきたい事項です。対象となる年齢は施設によって異なりますが、60歳もしくは65歳以上が条件とされている施設が多くなっています。介護サポートを主な目的としない健康型有料老人ホームや住宅型有料老人ホームなどでは、年齢の制限がゆるく設定されている傾向にある点もチェックしておきましょう。
また、特定の疾病によって介護が必要であると認められた場合など、所定の条件を満たす場合には40歳以上であれば有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅への入居が認められる場合があります。年齢による制限は要介護度や医療ケアといった他の要素と関連する場合が多いので、合わせて確認しておくのがよいでしょう。
要介護度
老人ホームへの入居に際しては、入居者の要介護度も条件として定められています。要介護度は、「要介護者、要支援者、自立(非該当者)」の段階に分けられます。要介護者は日常生活を一人で送ることが難しく誰かの介護が必要な状態、要支援者は基本的な日常生活を送ることはできるものの部分的に介助が必要な状態を指します。
公的機関が運営する老人ホームの場合は条件となる要介護度の段階も高く、特別養護老人ホームの場合には原則要介護度3以上の認定が必要になります。民間運営施設の場合は公的施設よりも条件が緩い場合が多く、有料老人ホームの場合は自立から要介護度5の方まで幅広く入居者を受け入れています。条件となる要介護度は施設によって異なるため、入居を希望する際には事前に施設に確認するようにしましょう。
必要な医療ケア
入居者が必要とする医療ケアの程度も老人ホームへの入居条件として参照されます。老人ホームは基本的にスタッフの介助のもと生活を行うための場であって医療機関ではないため、医療的なケアを行う体制は整っていない施設が一般的です。そのため、医療ケアの必要性が高い場合には入居が認められないケースもでてくるでしょう。施設によっては医療ケアに力を入れている施設もあるため、医療的な支援が必要な場合には医療ケアを重視した施設を探してみることをおすすめします。
保証人や身元引受人
老人ホームに入居する際には保証人もしくは身元引受人、あるいはその両方の存在が条件として指定されていることが一般的です。基本的には家族や親族が保証人・身元引受人となることが多く、入居者に関わる支払いやトラブル対応などの責任を負う役割を担います。具体的には入居者に代わる意思決定、各種費用の支払い、緊急時の連絡対応、退去時の身柄の引き取りといった対応が求められます。
保証人・身元引受人がいない場合には施設への入居が難しくなりますが、保証会社のサービスを利用すれば入居条件を満たせる可能性があります。保証人・身元引受人が見つからない場合には施設にも相談のうえ、保証会社の利用も検討するのがよいでしょう。
収入
施設利用料の支払いを毎月過不足なく行うための収入があるかどうかも、老人ホームに入居するための条件として確認される事項です。入居者本人の収入や資産に加え、身元引受人など支払いを代わりに行う方の収入も確認される場合があります。入居一時金や月々の費用は施設ごとに異なるため、ホームページや資料の確認、施設への問い合わせを行って、自身の経済状況に適した施設を選択しましょう。
老人ホームは一度入居したら長期にわたって利用する場合が多く、継続的に支払いを行うことになります。支払いが滞ってしまうと退居となってしまう可能性もあるため、無理のない利用料の施設を選択することが大切です。
老人ホームの入居に際しては条件をしっかり確認しよう！
今回は老人ホームに入居する際に求められる主な条件について解説しました。ご自身が老人ホームに入居するための条件を満たしているか、大まかに確認できたのではないでしょうか。ただし、本記事で解説した内容はあくまでも基準であり、詳細な入居条件は施設ごとに異なります。実際に入居できるかどうかは施設の判断によりますので、今回紹介した基準に当てはまるか否かにかかわらず、必ず施設への確認を行うようにしましょう。